エネルギー資源としてあげられるものは、なにがあるでしょうか。（○○エネルギーと表記できるエネルギー資源はなにが考えられるのでしょうか。）
代表的なエネルギー資源の例として、化石燃料（石炭や石油）があげられます。他にも、原子力や太陽光、バイオマスなど様々なエネルギーがあげられます。
そんな資源やエネルギーについて、人々は何を考える必要があるのでしょうか。
【資源エネルギーの問題点と原因】
最もポピュラーである化石燃料が完全に地球上から無くなった場合、人々の生活はどのように変化するのでしょうか。
まず考えられるのは、電気の使用が難しくなることでしょう。パソコンやスマートフォンの使用も難しくなり、不便を強いられることになるでしょう。夏や冬はエアコンの使用も難しくなり、生活に支障をきたすことも考えられます。
つまり、人々はエネルギー資源がないと普通に生活が困ってしまうわけです。そこで「資源エネルギーの入手が難しくなった場合にどうすればよいのか？」という問題を考えることが重要になりますが、
そもそも、なぜ人々は資源の入手が難しくなってしまうのでしょうか。
原因の１つに枯渇性資源であることがあげられます。簡単に言うと、石油や石炭の埋蔵量に限りがあるとされます。つまり、その資源がなくなったら生活が大きく変化することが考えられます。
他には、資源の偏在性も考えられます。石油は埋蔵地域に偏りがあるため、日本は石油の輸入ができなかったら生活が大きく変化するでしょう。ちなみに、日本は石油の輸入依存度（自分たちで用意せずに輸入に頼る割合）が高いとされているため、貿易相手国の動向によっては石油の入手が難しくなることが想定されます。
さらに、資源の価格や供給の不安定さというリスクも考えられます。石油の値段が一気に上がってしまうと、様々な商品の価格もつられて上がり、生活が苦しくなることが予想されます。
このように、資源の入手の難しさや様々なリスクを考えることで、資源に頼らずに生活していくという発想が注目されるようになりました。
できる限り、化石燃料の使用量を減らすためには、どのような工夫が考えられるのでしょうか。
【エネルギー利用とその変化】
化石燃料の使用を減らすためには、化石燃料の使用前後の歴史を考えることが必要です。
歴史を考えると、人類の最初のエネルギーは人力です。つまり、人間そのものがエネルギーとなって生活を成り立たせてきたわけです。
ところが、ある出来事をきっかけに世界の人々の生活は激変しました。それは産業革命です。機械化の進行によって、生活が大きく変わりました。ちなみに、このときに使用されていた主なエネルギー源は石炭だと言われています。
しかし、石炭ではエネルギーに限界があり、新しいエネルギーに注目されるようになりました。それが石油です。この石炭から石油にエネルギーの中心が変化することをエネルギー革命と呼びます。そこで石油が主な資源となったわけですが、さらにある出来事で石油だけに頼るのはよくないのでは？という考え方が広まるようになりました。それが1973年の石油危機です。その結果、いくつかの考えが登場しました。
１つは「石油に代わるエネルギーを探そう」という考えです。当時は、石油代替エネルギーとして天然ガスや原子力が注目されました。
２つめは「エネルギーの使用量を減らそう」という考えです。この発想を省エネルギー化と呼びます。
３つめは「石油とは違う、枯渇しないエネルギーを活用しよう」という考えです。枯渇しないエネルギーのことを再生可能エネルギーと呼びます。太陽光やバイオマスなどが該当します。再生可能エネルギーは、どこにでも存在する可能性があり、二酸化炭素を排出しないため、期待されているエネルギーになっています。にもかかわらず、ほとんど普及が進んでいません。
なぜ、再生可能エネルギーは普及が進まないのでしょうか。
再生可能エネルギーが注目されているにもかかわらず普及しない要因は大きく２つです。
１つは「導入費用が高い」ことです。太陽光パネルや風力発電のための風車の設置にかなりの金額がかかることは容易に想像できます。
もう１つは「エネルギー供給量が不安定である」ことです。太陽光発電は太陽光がなければ発電できません。風力発電は無風ならできません。
再生可能エネルギーには、期待されている部分もありますが、課題も多いのが現状です。
はたして、これからの日本と世界は、資源やエネルギーとどのように向き合っていくべきなのでしょうか。
【資源やエネルギーにおける近年の課題と対策】
近年は、脱炭素社会を目指すことが叫ばれています。簡単に言うと、化石燃料の消費削減を目指すことです。化石燃料が二酸化炭素を排出するため、二酸化炭素の排出から脱出する社会を目指そうという考えです。
では、どうやって脱炭素社会を実現していくことになるのでしょうか。
例えば、環境税の導入などの経済的対策が考えられます。または、コジェネレーション（廃熱の利用）や燃料電池の開発などの技術的な対策も考えられます。最近は固定価格買取制度（FIT）にも注目が集まっており、再生可能エネルギーの発電を一定の価格で電力会社に買い取ってもらうことが行われています。そして、デジタル技術を活用してインフラや施設の運営などを効率化することで住民が快適に過ごせるまちづくりであるスマートシティなども注目されています。